異なる床と天井が交差するスキップフロアー

新築作品集アップ

所沢の家

所沢の家 外観

所沢の家
外観

所沢の家 内観

所沢の家
内観

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

建築作品集「所沢の家」

http://www.den-design.com/works/den-arc/newhouse033.html

明るい家族が過ごす明るく気持ちの良い家

間取りデザイン05|明るい家族が過ごす明るく気持ちの良い家

明るい家族が過ごす明るく気持ちの良い家|間取りデザイン05

今回紹介するのは、稲城市向陽台の新規造成宅地に建てる”明るい家族が過ごす明るく気持ちの良い家”を紹介します。

整形宅地に建てる住宅です。

 

 

 

今回は、北側全面道路は、6Mあり、南側はまだ緑地のままの為、”程よい近隣との距離がある開放的な敷地。やはり、都内での住宅地にある敷地に多い条件。”3方向を近隣に囲まれた敷地”にどのようなデザインをするかは、敷地条件を整え、プライバシーを保ち、開放感をどのように建物に取り入れるかによって”敷地の持つ限られた豊かさを感じる空間”を生むことになる。

間取りデザイン04|明るい家族が過ごす明るく気持ちの良い家

明るい家族が過ごす明るく気持ちの良い家|間取りデザイン04

 

都内では、道路面に建てれない物件も少なくありませんが、今回は、全面北側道路の敷地に建てる家。”積極的に光の取り込み、家族のコミュニケーションが溢れる空間”をコンセプトにしました。

 

 

 

 

中庭に差し込む自然光を感じる二世帯住宅

間取りデザイン08|中庭に差し込む自然光を感じる二世帯住宅

中庭に差し込む自然光を感じる二世帯住宅|間取りデザイン08

今回紹介するのは、東京都府中市の住宅地に建てる”中庭に差し込む自然光を感じる二世帯住宅”を紹介します。

バス通りに面した日当たりの良い建替えの進む閑静な住宅地に建てる二世帯住宅です。

 

 

今回は、低層住宅が立ち並ぶ住宅やマンションが隣接している。日照は西側道路からは条件の良い日差しが望める、この”限りある明かりを感じられる空間”をどのようにデザインするかは、光をどのように建物に取り入れるかによって”視覚動作による豊かさ”を生むことになる。

間取りデザイン07|中庭に差し込む自然光を感じる二世帯住宅

中庭に差し込む自然光を感じる二世帯住宅|間取りデザイン07

DEN設計でも多くなりましたが、今回も、二世帯住宅。完全分離型です。1世帯を賃貸に利用して、将来、両親が住めるような”気配を感じさせない、それぞれの世帯が独立した空間”をコンセプトにしました。

 

 

 

 

消費税増税!依頼時期に注意!

【政府、消費税に配慮?】

昨日、新聞によると、「2013年12月末に期限切れとなる住宅ローン減税を延長し拡充する検討に入った。」とあり、所得の少ない人でも住宅ローン控除を使いきれるようにするようだ。ただし、所得税部分で使い切れない場合に住民税部分にも控除を受けられるようだが、制限枠があるので注意したい。

2014年4月には、5%→8%、2015年10月には、8%→10%に消費税は、跳ね上がる。

例えば、新築建物費用2000万円前後の場合、その予算内で工事を行ったとして2014年4月には、マイナス55万円程度。次の2015年10月には、マイナス85万円程度を工事費用から減額しなくてはいけない。

新築を考えている人の中には、工事計画の縮小・見直しや、その計画そのものを見送る人も少なくないだろう。

東京だけが物価下落傾向が変わらず進む中、建築家や各建設業者は、はたしてこの工事費用とどのように立ち向かうのか。政府が必死に進める”税の取立て”で苦しめられるのは、いつの時代も民に向けられる。エコポイントや住宅ローン減税も出来るだけ利用するべきだが、消費税増税とバランスするとは思えない。政府・行政と国民とのズレを、”やるだけやった”ふりで覆うのはやめて、住宅所得者を大事にし、経済を活性化してほしい。

【設計依頼時期】

前回の新税率開始(1997年4月)3%→5%のときの注文住宅の場合、新税率開始以降に引渡しを受ける建売などの住宅が新税率適用になるものと違って、請負契約を新税率開始前(1996年9月30日以前)に締結していれば、引渡しがそれ以降でも適用されなかった。

これを踏まえると、2013年9月30日までに工事契約締結なので、逆算すると、設計事務所に依頼する場合は、最低でも依頼先検討期間(3ヶ月)+設計期間(6ヶ月)+見積調整・工事依頼先決定期間(2ヶ月)+事前工事(1ヶ月)などを考慮すると、2012年9月頃には依頼先を検討開始しなくてはいけなくなる。

意外と時間がないことを理解しておかないと、前回と同様、法律改正時は振り回される事になってしまう。

今回は、未確定ではあるが、筆者の経験上、最近来られているクライアントへの注意点としてお話させて頂いている内容です。

行政は、”決めるだけ”で、実施するのは、建築実務者(建築士)たちなので毎回先回りして考えて、消費税増税に伴う負担を受けるのは出来るだけ回避したいものです。